お金の知識中級編14 節税しながら老後資金を作れる“最強クラス”の制度

iDeCo(イデコ)は、会社員・自営業・公務員など誰でも利用できる 「節税しながら老後資金を積み立てられる制度」です。

しかし実際には、

  • 60歳まで引き出せないって本当?
  • どれくらい節税になるの?
  • NISAとどう使い分けるべき?

といった疑問や不安も多く、利用せずに損をしている人がたくさんいます。

この記事では、中級者向けに iDeCoの仕組み・メリット・デメリット・最適な使い方を 表をまじえて分かりやすく解説します。


iDeCoは「自分専用の年金をつくる制度」

iDeCoは、毎月決めた金額を積み立てて、 60歳以降に受け取る私的年金です。

最大の特徴は「税金面での優遇が非常に大きい」こと。

優遇の種類内容
① 積立金の全額が所得控除所得税・住民税が減る(節税メリット)
② 運用益が非課税利益に税金がかからない
③ 受け取り時も税制優遇あり退職金扱い or 年金扱いで控除が使える

この「3段階の節税」がiDeCoの強さです。


iDeCoの最強ポイントは“積立額がまるごと節税”

iDeCoの最大のメリットは、 積立額が全額「所得控除」になること。

例:月2万円をiDeCoで積み立てた場合

年収税率(目安)節税額(年間)
年収400万円20%年間約4.8万円
年収500万円23%年間約5.5万円
年収700万円30%年間約7.2万円

年収が高いほど節税メリットは大きく、 “使わない理由がないレベル”の人も多い仕組みです。


職業によって掛金上限が違う

iDeCoは職業ごとに毎月の積立上限額が決まっています。

職業毎月の上限額
会社員(企業型DCなし)23,000円
会社員(企業型DCあり)12,000〜20,000円 ※会社による
公務員12,000円
専業主婦(夫)23,000円
自営業68,000円

会社員でも「企業型DCの有無」で上限が変わる点は要注意です。


iDeCoのデメリットも知っておくことが大切

節税メリットが大きいiDeCoですが、デメリットもあります。

デメリット内容
① 60歳まで引き出せない途中解約不可。流動性が低い
② 掛金変更に制限がある柔軟さはNISAより劣る
③ 手数料が必ずかかる加入時・運用時・管理費で月数百円

iDeCoは強力ですが、 「老後資金用」以外には使えないという前提が重要です。


iDeCoとNISA、どちらを先に使う?

よくある質問が「iDeCoとNISAのどちらを優先すべきか?」です。 結論は以下の通りです。

ケース最適な選択理由
① 手元資金に余裕があるiDeCo優先節税効果が最大級
② いつでも引き出せる資金も作りたいNISA優先柔軟に売却できる
③ 老後資金をしっかり作りたいiDeCo+NISA併用非課税で+節税は最強の組み合わせ

多くの投資家にとって NISA(柔軟)+ iDeCo(強力な節税)のセットが最適です。


まとめ:iDeCoは「長期で効く節税エンジン」

今回のポイントをまとめます。

  • iDeCoは積立額が全額所得控除 → 節税メリットが大きい
  • 運用益も非課税、受け取り時も控除あり
  • 60歳まで引き出せないのが最大のデメリット
  • 手数料がNISAより高い点に注意
  • 老後資金づくりに最適で、NISAと併用が最強

iDeCoは、短期的な利益よりも 長期でじわじわ効く“節税エンジン”のような制度です。 老後資金の不安を減らし、未来の安心感を高めてくれる大切な仕組みです。


iDeCoって、すぐには使えないけど“未来の自分へのプレゼント”なんです。コツコツ続ければ、将来の安心につながりますよ。